学生のうちに取っておきたい資格と、その考え方
最終更新日:2026年8月13日
読了目安:7分
しかくびより編集部
掲載資格の情報をもとに整理した解説記事です
社会人になってからでも資格は取れます。それでも学生のうちに取る利点と、逆に取りすぎないほうがよい理由を整理しました。
学生のうちに取る意味
社会人になってからでも資格は取れます。それでも学生のうちに取っておく利点は、はっきりあります。
- 時間がある。社会人になると、確保できる学習時間が大きく減ります
- 就職活動で使える。エントリーシートや面接で話す材料になります
- 学割や団体受験がある。学校経由だと受験料が安くなる場合があります
- 単位認定される場合がある。大学によっては資格が単位になります
特に1つ目は大きいと思います。300時間必要な資格でも、学生なら夏休みに集中して取れることがあります。社会人になると同じ300時間に半年以上かかるのが普通です。
就職活動で評価されやすい資格
正直にお伝えすると、資格があるから採用される、という単純な関係ではありません。新卒採用ではポテンシャルや人柄が重視されるためです。
ただし、次のような場合には明確に効きます。
| 志望業界と直結する | 金融志望で簿記やFP、不動産志望で宅建など |
| 語学系 | TOEICは多くの企業が基準スコアを設定している |
| IT系 | 基本情報技術者は新人研修の到達目標にされることが多い |
| 難関資格 | 在学中の合格は、学習能力の証明として評価される |
逆に、志望業界と関係のない資格を並べても、印象には残りにくいものです。数より、なぜその資格を選んだかの説明のほうが重要になります。
学部・志望別の現実的な選択
金融・商社を志望するなら
日商簿記2級、FP技能士2級、TOEIC。金融機関では入社後に取得を求められる資格が多く、先取りしておくと配属後が楽になります。
IT・メーカーを志望するなら
基本情報技術者、ITパスポート。基本情報は新人研修で扱われることが多く、在学中の取得は明確な差別化になります。
不動産・建設を志望するなら
宅地建物取引士。受験資格がなく学生でも受けられます。入社後の必須資格になっている企業も多いため、先取りの価値が高い分野です。
公務員を志望するなら
資格より試験対策が優先です。ただし簿記や語学は、専門職の区分で評価されることがあります。
大学の制度を確認する
意外と使われていないのが、大学が用意している支援制度です。
- 資格取得の単位認定。指定資格を取ると単位になる大学があります
- 学内講座。外部スクールより安く受講できる場合があります
- 受験料の補助。合格時に受験料を返還する制度を持つ大学もあります
- 団体受験。学内で受験できると、移動の負担が減ります
学生課やキャリアセンターに問い合わせると、こうした制度の情報が得られます。同じ資格を取るなら、使える制度は使ったほうが得です。
在学中だから狙える資格
いくつかの資格は、学生のうちに履修しておかないと後から取りにくくなります。
- 教員免許:教職課程の履修が必要。卒業後に取るには通信制大学などに通うことになります
- 司書・学芸員:大学での指定科目の履修が要件です
- 社会調査士・認定心理士:同じく大学の単位取得で申請できます
これらは「試験を受ければ取れる」ものではなく、在学中の履修が前提です。将来の可能性として少しでも関心があるなら、履修だけしておくという判断もあります。
取りすぎないという考え方
最後に、逆の視点もお伝えします。
資格を取ること自体が目的になると、学生時代にしかできない経験の時間が減ります。長期のインターン、留学、研究、部活動。これらは社会人になると再現しにくいものです。
資格は社会人になってからでも取れます。一方、学生時代の時間の使い方は取り戻せません。志望業界に直結する1〜2つに絞り、残りの時間は経験に使うという配分のほうが、結果的に就職活動でも語れることが増えるかもしれません。
よくある質問
Q資格をたくさん取れば就職に有利ですか?
A数より、志望業界との関連性と、なぜその資格を選んだかの説明が重要です。関係のない資格を並べても印象に残りにくい傾向があります。
Q在学中でないと取れない資格はありますか?
A教員免許、司書、学芸員、社会調査士、認定心理士などは大学での指定科目の履修が前提です。卒業後に取得するには通信制大学などに通う必要があります。
Q大学の支援制度にはどんなものがありますか?
A資格取得による単位認定、学内講座、受験料の補助、団体受験などがあります。学生課やキャリアセンターで確認してみてください。
Q就職活動はいつから資格を取り始めるべきですか?
A志望業界が決まってからのほうが選択を誤りにくくなります。ただし学習時間が300時間を超える資格は、就活が本格化する前に着手しておくと余裕が持てます。
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この記事は一般的な情報を整理したものであり、内容の正確性を保証するものではありません。
制度や受験要件は変更されることがあるため、出願等の際は各資格の公式情報をご確認ください。